・この科目は、博士後期課程の全専攻の学生を対象とした日本経済団体連合会(経団連)との連携プログラムである。
・今年度は、日本電信電話株式会社(NTT)の協力により、「研究開発成果を事業につなげていくための戦略立案」をテーマに、4Qに合計3日間の集中講義の形式で実施する。
・履修者は、同社の現役社員からこのテーマに関する講義を受けるとともに、グループに分かれて講義を踏まえた課題を設定し、討議を重ねた上で取り纏めて発表を行う。その際には同社の講師及びファシリテーターからアドバイスを受ける。
・この科目を履修することにより、企業の最前線で活躍する講師から実際の企業における取組みや課題、解決方法等について直接学ぶことができる。また、知識、発想の異なる多様な履修者からなるグループにおける討議、取り纏め、発表により自身の発想・視野の拡大が見込まれる。
・グループ討議を行うため履修者数の上限を25名とする。履修希望者が25名に達した場合、それ以降に履修を希望しても履修できないので注意すること。
・講義資料の配布、レポートの提出、講義に関連する連絡はOCWiシステムで行う。
・企業講師による講義を通じて、企業における研究開発・ビジネスの実態に触れるとともに、課題の捉え方、解決へ向けてのアプローチ、価値観・視点などに対する理解が深まる。
・異なるバックグラウンドを持つ博士課程学生により構成されるグループにおいて、企業の講師やファシリテーターのアドバイス・コメントを受けつつ、テーマを踏まえて設定された課題に対する自分の意見をまとめて主張し、他人の意見を聞き、修正を加えつつ結論へ導き、企業関係者の前で発表するという、チームとして行動しアウトプットを出すまでの一貫した活動を行うことで、企業における研究開発・ビジネスに対する理解が深まるとともに、グループ活動で具体的な成果を生み出す実体験を得る。
✔ 該当する | 実務経験と講義内容との関連(又は実践的教育内容) |
---|---|
講師が産業界における実務経験に基づき講義を行い、それを踏まえて履修生がグループ単位で課題を設定し、討議した上で発表を行う。その討議・発表に対して講師・ファシリテーターが実務経験を踏まえたアドバイス・コメントを行う。 |
PBL(Problem based Learning)、グループ討議、産業界との連携、異分野の学生との交流
専門力 | ✔ 教養力 | ✔ コミュニケーション力 | ✔ 展開力(探究力又は設定力) | ✔ 展開力(実践力又は解決力) |
・グループ討議を行うため履修者数の上限を25名とする。履修希望者が25名に達した場合、それ以降に履修を希望しても履修できないので注意すること。
・4Qに3回の集中講義で実施する。
・講義場所は、日本電信電話株式会社(NTT)の武蔵野研究開発センター(東京都武蔵野市)又は、グランパークタワー(東京都港区芝浦)を予定している。
・新型コロナの感染状況等により、授業計画が変更されたり、講義場所がZOOMによるオンライン講義等に変更される場合がある。
【講師】
小橋川 哲 NTTコンピュータ&データサイエンス研究所 主幹研究員
【ファシリテーター】
太田 正純 NTTネットワークイノベーションセンタ 主任研究員
香西 将樹 NTT宇宙環境エネルギー研究所 主任研究員
浅見 太一 NTT人間情報研究所 主任研究員
来山 大祐 NTT先端集積デバイス研究所 研究主任
授業計画 | 課題 | |
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第1回 | 12月20日(月)13:00~18:00 オリエンテーション、NTTによる講演、研究テーマ紹介、グループ分け、グループワーク(1回目)等 | 講義内容と関係した課題が提示される。 |
第2回 | 1月17日(月)10:00~18:00 企業見学、グループワーク(2回目)等 | 講義内容と関係した課題が提示される。 |
第3回 | 2月1日(火)13:00~18:00 グループワーク(3回目)、グループ発表等 | 講義内容と関係した課題が提示される。 |
特になし
特になし
・毎回の講義後に提出が求められるレポートの内容(70%)
・グループ討議・発表におけるリーダー、発表者、記録担当など役割等での貢献度、講義や他グループの発表に対する発言(30%)
グループワークを行うので、日常会話を理解でき、グループワークで実質的に貢献できる日本語能力を有することが望ましい。
・グループ討議を実施するため履修者の上限を25名とする。履修希望者が25名に達した場合、それ以降に履修を希望しても履修できないので注意すること。
・履修者は講義開始に当たって、日本電信電話株式会社(NTT)と東工大間の「PLP発展研修プログラム実施契約書」の内容に同意する旨を記載した「同意書」に署名することが求められる。なお、同契約書の内容は、秘密保持と知的財産の取扱に関する内容が中心である。
・企業・団体等に所属している学生(いわゆる社会人学生)は講義開始前にあらかじめ所属企業等名をNTT側に開示する。
本科目を含めイノベーション人材養成機構(IIDP)で開講されているキャリア科目一覧・講師の紹介については下記URLを参照のこと。
(https://www.titech.ac.jp/student-support/students/career/career-education)