H31年度 情報科教育法Ⅳ   Method of Teaching Informatics IV

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開講元
教職科目
担当教員名
松田 稔樹 
授業形態
演習
曜日・時限(講義室)
集中講義等   
クラス
-
科目コード
LAT.I302
単位数
1
開講年度
H31年度
開講クォーター
3-4Q
シラバス更新日
H31年3月18日
講義資料更新日
-
使用言語
日本語
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講義の概要とねらい

共通教科「情報」と専門教科「情報」,商業や工業等で開設される情報関係の基礎科目の違いを理解した上で,学校及び生徒の実態をふまえた「情報」関連科目の選択や取扱いについて検討したり,大学等の高等教育や生涯学習との関連を検討したりする。また,専門教科「情報」についての教育課程編成や指導法についても扱う。

到達目標

教職課程コアカリキュラムの到達目標(2)-5)に重点を置きながら、(2)-3), 4)以外の全ての目標を以下のように扱う。
・「情報科教育法Ⅰ~Ⅲ」で学んだ教育課程や情報教育の指導法に関する知識,技能と,教育実習または現職教員としての学校現場における情報科の実態の観察・実習体験に基づき,「情報」の指導のあり方について多面的な考察を行い,実践する資質を養うことを目的とする。

キーワード

共通教科、職業専門教科、情報教育,情報処理教育、情報関係基礎、教育課程編成,ジェネリックスキル、コンピテンシー評価,ルーブリック

学生が身につける力

国際的教養力 コミュニケーション力 専門力 課題設定力 実践力または解決力
-

授業の進め方

1回あたり3~4時限分の集中講義を4回、合計15時限分開講する。毎回、次の授業のトピックスに関する発表資料の作成を課題とする。授業では当該資料に基づいて発表と討議を行い、指摘事項を調査・改善して授業中に提出することを求める。

授業計画・課題

  授業計画 課題
第1回 学校現場での観察・実習に基づく共通教科「情報」実施上の課題とその解決策 授業で討論するためのディスカッションペーパーの準備と、討論をふまえたレポート作成
第2回 教科書・指導案の分析と討論 授業で討論するためのディスカッションペーパーの準備と、討論をふまえたレポート作成
第3回 共通教科「情報」と他教科等との連携、情報(科)教育の研究動向と実践への適用 授業で討論するためのディスカッションペーパーの準備と、討論をふまえたレポート作成
第4回 専門教科「情報」の教育課程編成と指導法、職業専門学科における情報関係基礎科目と共通教科「情報」との比較 授業で討論するための専門教科「情報」の教育課程編成案の作成と、ディスカッションペーパーの準備、および、討論をふまえたレポート作成

教科書

・文部科学省 高等学校学習指導要領
・文部科学省 高等学校学習指導要領解説 情報編,農業編,工業編,商業編,水産編,看護編,福祉編
・高等学校の専門教科「情報」の教科書(用意するので購入する必要は無い)
・高等学校各専門教科の情報関係基礎科目の教科書(用意するので購入する必要は無い)

参考書、講義資料等

指定しない

成績評価の基準及び方法

・出席状況、課題達成度、授業での発表等に基づいて評価する。
・全ての授業に出席することが単位認定の前提である。

関連する科目

  • LAT.I201 : 情報科教育法Ⅰ
  • LAT.I202 : 情報科教育法Ⅱ
  • LAT.I301 : 情報科教育法Ⅲ
  • 教育実習
  • 「情報」の教科に関する科目

履修の条件(知識・技能・履修済科目等)

・高等学校の他教科の教員免許を既に取得しており、上記関連科目の教職科目の単位を既に取得していること。
・上記関連科目の「情報」の教科に関する科目について免許取得に必要な全ての分野の必修科目を含めて合計20単位以上を単位取得していること。
・教育職員免許法第6条3項別表第四により免許取得する者であること。
・教務課への履修申告の他に,下記連絡先メールアドレスに対して、8月末までに履修希望の連絡と必要事項(学籍番号、名前、所属、メールアドレス)を連絡すること。なお、科目等履修生の場合は、教務課に事前申請する前に上記連絡をとること。
・過去に本授業と同等の授業の単位を修得した者は,本授業を履修できない。
・本授業で受け入れる科目等履修生は、本学卒業生のみとする。

連絡先(メール、電話番号)    ※”[at]”を”@”(半角)に変換してください。

info-ask[at]et.hum.titech.ac.jp

オフィスアワー

メールで事前予約すること

その他

・指導計画作成、教材作成に必要なOffice系ソフトウェアの利用環境を持ち、操作に習熟していることを前提とする。
・授業で提出した指導計画や教材は、学校現場でも活用できるように、知的財産権に十分配慮したものとする。

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