2017年度 情報科教育法Ⅰ   Method of Teaching Informatics I

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開講元
教職科目
担当教員名
松田 稔樹  野村 泰朗 
授業形態
演習     
メディア利用科目
曜日・時限(講義室)
集中講義等   
クラス
-
科目コード
LAT.I201
単位数
1
開講年度
2017年度
開講クォーター
1Q
シラバス更新日
2017年3月17日
講義資料更新日
-
使用言語
日本語
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講義の概要とねらい

・高等学校学習指導要領の共通教科「情報」および専門教科「情報」に関連する記述を一通り理解した上で,共通教科「情報」の各科目の年間および単元指導計画を作成する観点や留意事項を理解すること,専門教科「情報」の教育課程を編成する観点や留意事項を理解することを目的とする.
・高等学校学習指導要領の総則を解説し,共通教科「情報」を必修で実施することの目的・意義や,それに即した教育課程編成上の配慮事項などを解説する.また,専門教科「情報」の科目構成や教育課程編成の制約,共通教科との違いなどを解説する.その後,共通教科「情報」に焦点を当て,「情報的な見方・考え方」を活用した問題解決の指導,情報機器の活用方法の指導などを例示した上で、「社会と情報」「情報の科学」の内容や指導上のポイントを解説したり,討論したりする。

到達目標

1) 小・中・高校全体を通じて行う情報教育の中での共通教科「情報」の役割・目標を説明でき,それぞれの授業の指導法の違いを「問題解決の縦糸・横糸モデル」に基づいて説明できる。
2) 共通教科「情報」と専門教科「情報」との役割の違いや,目標とそれに対応した指導のあり方の違いを,全ての市民にとって必要な資質・能力と,一部の職業専門家にとって必要な資質・能力との違いに着目して説明できる。
3) 共通教科「情報」の2つの科目の目標・内容の類似点と相違点,教科・科目目標を段階的に達成するという視点から見た各科目内の単元同士の関連性や指導上の留意点を「問題解決の縦糸・横糸モデル」における内部知識の内容を列挙しながら説明できる。

キーワード

情報教育,情報活用能力、教育課程,共通教科、職業専門教科、情報的な見方・考え方、問題解決の縦糸・横糸モデル

学生が身につける力(ディグリー・ポリシー)

専門力 教養力 コミュニケーション力 展開力(探究力又は設定力) 展開力(実践力又は解決力)

授業の進め方

1回あたり5時限分の集中講義を3回行う。授業は、原則として、「教育の課程・方法の設計と改善」の履修に間に合うように、第1Q開始前の春休み(4月中)に行う。教科書である高等学校学習指導要領解説情報編の第1部全体と、第2部第1章は事前学習しておくものとして、中間試験、期末試験の出題範囲とする。

授業計画・課題

  授業計画 課題
第1回 情報科の問題点と学習指導要領解説 学習指導要領の総則、学習指導要領解説情報編の第1部と第2部第1節の要点を覚える
第2回 中間テスト、「情報の科学」の内容理解と目標分析 「情報の科学」の指導内容の目標と重要項目を覚える
第3回 「社会と情報」の内容理解と目標分析、最終テスト 「社会と情報」の指導内容の目標と重要項目を覚える

教科書

・文部科学省 高等学校学習指導要領
・文部科学省 高等学校学習指導要領解説 情報編

参考書、講義資料等

・http://www.et.hum.titech.ac.jp/~matsuda/informatics1.htmlに提示している各種資料・高等学校共通教科「情報」の教科書(各年度毎に使用する教科書を指定する)
・松田稔樹・星野敦子・波多野和彦(2013)「学習者とともに取り組む授業改善~授業設計・教育の方法および技術・学習評価」学文社の第2部

成績評価の基準及び方法

・出席状況、小テスト、演習、レポート等の成果に基づいて行う。
・1回以上授業を休んだ者は、単位取得できない。

関連する科目

  • 「情報」の教科に関する科目のうち、100番台の科目全て

履修の条件(知識・技能・履修済科目等)

・上記関連科目の単位を既に取得していること。
・教務課への履修申告の他に,下記連絡先メールアドレスに対して、掲示や教職課程Webページに指定された期日までに、履修希望の連絡と必要事項(学籍番号、名前、メールアドレス)を連絡すること。
・過去に本授業と同等の授業の単位を修得した者は,本授業を履修できない。

連絡先(メール、電話番号)    ※”[at]”を”@”(半角)に変換してください。

info-ask[at]et.hum.titech.ac.jp

オフィスアワー

メールで事前予約すること

その他

本科目を「教育の課程・方法の設計と改善」と同じ学期に履修し、合格の連絡を受けた者は,「教育の課程・方法の設計と改善」における「教科教育法1」の単位を取得している者と同等とみなす。

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